2021年の講演会
回 | 日付 | 講演者 | 所属(講演時点) | 演題 |
97 | 1/21 | 石田 直裕 | 前パラグアイ特命全権大使 | パラグアイとは。そして日本との関係 |
98 | 2/17 | 木村 学 | 東京海洋大学特任教授/東京大学名誉教授 | 世界をつなぐ陸と海 |
99 | 3/16 | 坂元 晴香 | 東京大学大学院医学系研究科 特任研究員 | グローバルヘルス(国際健康)と日本 |
100 | 5/13 | 永野 毅 | 東京海上ホールディングス 取締役会長 | Sense of Purpose |
101 | 6/23 | 奥田 敦子 | 国際電気通信連合(ITU) アジア太平洋事務所所長 | 国連機関におけるデジタル技術に対する取り組み~私の経験から~ |
102 | 7/1 | 滝澤 三郎 | 東洋英和女学院大学名誉教授 | 日本人の国際的な活躍を妨げる三つの『カベ』 |
103 | 9/28 | 村上 由美子 | 経済協力開発機構(OECD)東京センター元所⻑ | グローバル社会に求められるリーダーシップとは |
104 | 11/8 | イェスパー・コール | マネックス・グループ 専門役員 | 「うまく機能している日本の資本主義」(30年にわたる日本向け投資活動から学んだもの) “Capitalism that Works: What I have Learned from 30-years of Investing in Japan” |
105 | 12/8 | 目時 政彦 | 日本郵便株式会社 常務執行役員 | 万国郵便連合(UPU)事務局長就任にあたって |
12月のICB講演会は、本年8月、万国郵便連合(UPU)事務局(ベルン)の次期事務局長に当選された目時 政彦(めとき まさひこ)氏(日本郵便株式会社 常務執行役員)をお迎えして、Zoomによるオンライン講演会として、12月8日(水)に開催します。
目時氏は、国連専門機関では、現在ただ一人の日本人トップとして来年1月から、UPU事務局長に就任されます。
目時氏には、ご赴任前の大変お忙しい中、特にお願いし、ご講演をお引き受けいただいたものです。
<講演会の概要>
(日時) 2021年12月8日(水) 19:30~21:00
(配信方法) Zoomによるオンライン配信
*インターネットの接続環境とPC、タブレット、スマートフォン等の端末が必要です
(参加費) 無料
(申込期限) 2021年12月5日(日) 21:00
<ご講演内容>
目時氏は、1983年に郵政省(当時)に入省されて以来、外務省経済協力局や在タイ日本国大使館一等書記官として国際業務の経験を積まれ、また郵政省においても種々の国際部門に従事されました。
万国郵便連合(UPU)関係会合では、重要な役職を担われ、日本郵便株式会社 国際事業部長に就任された後は、UPU郵便業務理事会議長(任期4年)を2回にわたり務められました。
こうした多方面のご活躍を経て、この度 次期事務局長として当選されたものです。
ご講演では、UPUの果たしている役割や、UPUトップとしてのご抱負をお話し頂くほか、これまでの豊富なご経験を踏まえ、日本人が国際分野で働くことの苦労や楽しさなども、お聞かせいただけるものと期待しています。
国連専門機関で唯一の日本人トップとなる目時氏から、特に日本の若い方々が、これから国際分野で活躍されるために参考となる有意義なお話を頂けると思いますので、皆様奮ってご参加くださるようお願いします。
<講師略歴>
1983年 東京大学卒業、同年郵政省に入省。
1985年 外務省経済協力局、1992年 在タイ日本国大使館一等書記官を経て、
1997年 郵政省貯金局国際業務室長。
2011年 日本郵便株式会社 国際事業本部国際事業部長。
2014年 同社執行役員。2021年 同社常務執行役員(現職)。
(UPU関連)
1999年 第22回万国郵便大会議第5委員会議長 およびUPU郵便業務理事会 郵便金融業務グループ議長。
2012年 UPU郵便業務理事会議長(任期4年)(2016年、再選)
2021年8月 UPU国際事務局 次期事務局長に当選(任期4年)
<主催>
国際人材創出支援センター(ICB)
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次回のICB講演会は、日本での投資活動を30年以上にわたって行い、マスコミ等にも頻繁に登場されているイェスパー・コール氏(マネックス・グループ 専門役員)をお迎えして、Zoomによるオンライン講演会として11月8日(月)に開催します。
<講演会の概要>
(日時) 2021年11月8日(月) 19:30~21:00
(配信方法) Zoomによるオンライン配信
※インターネットの接続環境とPC、タブレット、スマートフォン等の端末が必要です。
(参加費) 無料
(申込期限) 2021年11月2日(火)21:00
(使用言語) 日本語
<講演内容>
コールさんは1986年に来日以来、一貫して日本経済の調査活動に携わり、日本経済の強さも弱さも熟知され、日本人以上に良くご存知かもしれません。しかも、常に日本経済を肯定的、楽観的にとらえ、前向きなメッセージを発信されてきました。今や世界中がコロナの影響を受け、各国において資本主義的考え方や政府の対応能力が新たな試練に直面していますが、そのような中にあって日本型の資本主義はうまく機能するのでしょうか?今回の講演会ではこのような点についての興味深いお話が聞けると思います。
さらに、コールさんからはご自分の自分史的なことを語って頂き、ドイツで生まれた方が、どのような経緯で日本を訪れ、そこに長く住むこととなり、結果的に日本での経験から学んだものは何か等についても語って頂きたいと思っています。そしてこのようなご自分の経験を踏まえ、日本の若い方々がこれからのグローバルな世界で活躍してくために参考となるような有益な応援メッセージを聞かせて頂けるものと期待しています。
この貴重な機会に皆さん奮ってご参加ください。
<講師略歴>
1986年ジョンズ・ホプキンズ大学高等国際問題研究大学院で国際経済学修士を取得。同年来日し、京都大学経済研究所研究員、東京大学教養学部社会科学研究室研究員を経て、その後、J.P.モルガンやメリルリンチなどにおいてチーフストラジストや調査部長を歴任。一貫して日本経済の調査に携わり、日本におけるトップクラスのストラジスト、エコノミストとしてマスコミ等にも頻繁に登場。経済同友会の数少ない非日本人メンバーとしても活躍。「日本経済これから黄金期へ」、「平成デフレの終焉・沸騰する日本株」、「本当は世界がうらやむ日本経済」等の著作がある。
<主催>
国際人材創出支援センター(ICB)
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9月のICB講演会は、経済協力開発機構(OECD)東京センター元所⻑の村上由美子氏を講師にお迎えして、ZOOMによるオンライン講演会として実施いたします。
村上さんは、スタンフォード大学院国際関係学修士課程を修了後、国連開発計画や国連平和維持軍での職務を経験されました。その後、約20年にわたり、主にニューヨークで投資銀行業務を担当。ゴールドマン・サックス及びクレディ・スイスのマネージング・ディレクターを経て、2013年にOECD東京センター所長に就任されました。
東京センターでは、8年間にわたり、OECDの日本およびアジア地域における活動の管理、責任者として、政府、民間企業、研究機関及びメディアなどに対しOECDの調査や研究の紹介、および経済政策提言を行ってこられました。
民間出身者として同所長に就任されたのは、村上さんが初めてです。
今年5月には、キャシー松井氏、関 美和氏と組んで日本初のESG重視型ファンドである MPower Partners を立ち上げ、新たな挑戦を始められています。この会社は、日本最大規模のベンチャーキャピタルとして注目を集めています。
今回のご講演では、村上さんが様々な国際舞台で大活躍をされるに至った経験や体験、さらには新会社で目指しておられるものについて、お話しいただきます。
本講演は、将来、グローバルな場での活躍を目指している方々にとって大変有益なものとなると思われます。
皆様の積極的なご参加をお待ちいたします。
<講演会の概要>
〈日時〉 2021年9月28日(火) 19:30~21:00
〈配信方法〉 Zoomによるオンライン配信
※インターネットの接続環境とPC、タブレット、スマートフォン等の端末が必要です。
〈参加費〉 無料
〈申込期限〉 2021年9月25日(土) 21:00
<講演会要旨>
1.グローバル社会から見た日本
2.グローバル人材とは
3.これから求められるリーダーシップ
4.私のパーソナル・ストーリー
<講師略歴>
村上由美子
経済協力開発機構(OECD)東京センター元所⻑。
1989年、スタンフォード大学大学院で国際関係学修士課程を修了後、国際連合に就職。89年から91年までバルバドスで国連開発援助プログラムを担当。91年、ニューヨークの国連事務局で、リモート・センシングの平和的利用推進に従事。92年まで国連カンボジア暫定統治機構で人権擁護オフィサーを務めて、退職。
1994年、ゴールドマン・サックス証券に入社。その後、ニューヨークと東京でマネージング・ディレクターを務める。
2009年、クレディ スイス証券に転じ、マネージング・ディレクター。
2013年9月経済協力開発機構(OECD)東京センター所⻑就任。
2021年5月MPower Partnersを設立、ゼネラル・パートナーに就任。
内閣府、経産省、外務省など多くの審議会で委員を歴任。
<学歴>
上智大学外国語学部卒業。スタンフォード大学大学院国際関係学修士課程修了
ハーバード大学大学院経営学修士課程卒業(MBA取得)。
<著書>
2016年に上梓した『武器としての人口減社会』はアマゾン経済書部門にてベストセラーとなる。
<主催>
国際人材創出支援センター(ICB)
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7月のICB講演会は、30年近くにわたり、国連諸機関に勤められた滝澤三郎先生を講師にお迎えして、ZOOMによるオンライン講演会として実施いたします。
滝澤先生は、国連・難民高等弁務官事務所(UNHCR) 財務局長等を経て、2007~08年に同駐日代表を務められた後、2009~16年には東洋英和女学院大学教授も務められました。また、外務省のJPO(Junior Professional Officer) 試験の面接委員を10年ほど務められ、また、個人的にグローバル人材養成のコースを主宰される等の活動を通して、国際的な活躍を目指す方々を応援されてきた方でもあります。
今回のご講演では、長年にわたる国際機関での豊富なご経験をふまえて、日本人が国際機関等で活躍する際に妨げとなる「カベ」とは何かについてご説明頂き、それを打ち破るために必要なコツについて、お話し頂きます。
本講演は、国際機関へ就職を希望されている方はもちろん、グローバルな場での活躍を目指している方や外国人に交じって働く方々にとって大変有益なものとなると思われます。
皆様の積極的なご参加をお待ちいたします。
<講演会の概要>
〈日時〉 2021年7月1日(木) 19:30~21:00
〈配信方法〉 Zoomによるオンライン配信
※インターネットの接続環境とPC、タブレット、スマートフォン等の端末が必要です。
〈参加費〉 無料
〈申込期限〉 2021年6月29日(火) 21:00
<講師のお言葉>
28年に及ぶ国連機関勤務の中で、昇進などキャリア形成に悩む邦人職員をたくさん見てきました。日本に帰国してからは外務省のJPO(Junior Professional Officer) 試験の面接委員を10年ほど務め、国際機関の求める学歴職歴を満たすため奮闘する優秀な若い人々に出会いました。
そこから言えることは、日本人が国際的に活躍するのを妨げるカベは
3つあるということです。
第1は、語学、特に英語の力です。
第2は、日本で主流である「メンバーシップ型雇用」から、国際機関における「ジョブ型雇用」への移行の難しさです。
第3は、「高文脈コミュニケーション文化」の日本で育っているため、国際機関の「低文脈コミュニケーション文化」になかなか適応できないことです。
この3つのカベは相互に強め合っています。
そのような中で、私は、日本人が国際的に活躍するのを応援したいという目的で、4年前から東洋英和麻布十番倶楽部というグローバル人材養成コースを開き、これまでに8回開催して150人程の修了生を出しています。
参加者はJPOなど国際機関を目指す若手が多いですが、最近は国際機関職員として活躍している人たち、または国際機関の中堅職員を目指す人も増えています。
今回の講演では、「最初の100日で成果を挙げる」「上司を管理する」「上手な自己主張」「レーダー・スクリーンに映る」「ユーモアは身を助ける」などのトピックをお話しいたします。これらは、日本でも増えつつある「ジョブ型雇用」のもとで、外国人社員と一緒に働く方々や、将来、海外勤務の可能性がある方々にもヒントになるかと思います。
<講師略歴>
1948年長野県生まれ。
埼玉大学教養学部、東京都立大学大学院を経て、法務省入省。
カリフォルニア大学バークレーでMBA修了、同時にアメリカ公認会計士(USCPA)試験合格。
1981年より 国連ジュネーブ本部勤務。
国連パレスチナ難民救済機関(UNRWA)、国連工業開発機関(UNIDO)財務部長、国連難民高等弁務官事務所(UNHCR) 財務局長を経て2007年~08年同駐日代表。
2009年から16年まで東洋英和女学院大学教授。現在は同大学名誉教授。
専門は日本の難民政策。
2017年よりグローバル人材養成コース「東洋英和麻布十番倶楽部」を主宰。
最近の編著書として「国連式:世界で戦う仕事術」(集英社新書 2019年)、「世界の難民をたすける30の方法」(合同出版 2018年)、「難民を知るための基礎知識」(明石書店 2017年)などがある。
趣味は66歳で始めたマラソン。
<主催>
国際人材創出支援センター(ICB)
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6月のICB講演会は、国際通信連合(ITU)アジア太平洋事務所所長(在バンコク)の奥田敦子氏を講師にお迎えして、ZOOMによるオンライン講演会として実施いたします。
コロナ禍で各国の貧困率が増加し、環境汚染の問題も深刻化しています。これらへの対応のために、また、2030年に「持続可能な開発目標」を達成するためにも、デジタル技術への期待が高まっています。そのため、さまざまな国連機関によるデジタル技術政策やイニシアティブへの支援が行われています。
奥田さんは、20年以上にわたって、国連においてデジタル技術の普及と開発のための技術協力に携わってこられました。奥田さんは、1997年に国連開発計画(UNDP)開発政策局(ニューヨーク)に就職されたのを皮切りに、ブータン、エチオピア、タイ、レバノンの各地で、デジタル政策やイニシアティブの実施展開を担われました。
2015年に国連アジア太平洋経済社会委員会(タイ)に転勤されてからは、アジア太平洋62ヵ国をブロードバンド網で繋ぐ「インフォーメーション・スーパーハイウェイ」の展開を担当され、現在は、ITUにおいて、幅広い分野で加盟国の支援を行っておられます。
今回のご講演では、ご自身のこれまでのキャリアデベロップメントについてお話しいただいた上で、国際機関での勤務を目指す方のために、働くにあたっての心構えやキャリアパスについての考え方についてもお話しいただきます。
本講演は、将来、グローバルな場での活躍を目指している方々にとって大変有益なものとなると思われます。
皆様の積極的なご参加をお待ちいたします。
<講演会の概要>
〈日時〉 2021年6月23日(水) 19:30~21:00
〈配信方法〉 Zoomによるオンライン配信
※インターネットの接続環境とPC、タブレット、スマートフォン等の端末が必要です。
〈参加費〉 無料
〈申込期限〉 2021年6月20日(日) 21:00
<講演会要旨>
1、国連機関におけるデジタル技術と経済社会開発への取り組み
2、アフリカ、中東、アジア太平洋でのデジタル技術や政策支援
3、国連で働くということ
<講師略歴>
1997 国連開発機関(UNDP)開発政策局(ニューヨーク)入局
2000 同ブータン事務所
2002 国連アフリカ経済開発委員会(エチオピア)
2006 国連アジア太平洋経済社会委員会(タイ)
2010 国連事務局管理部ERPプロジェクト(ニューヨーク)に参加
2012 国連西アジア経済社会委員会(レバノン)
2015 国連アジア太平洋経済社会委員会(タイ)
2020 ITUアジア太平洋事務所(タイ)に着任
<学歴>
1992 京都大学文学部卒業
1995 ヘルシンキ大学修士課程卒
2021 国連大学マーストリヒト経済社会技術研究所 博士課程修了
<著書>
Digital Transformation for a Sustainable Bhutan (2020)
The UNDESA E-government Survey 2018 (Chapter 3)
Okuda & Ofa (2018) :Artificial intelligence and broadband development through the Asia-Pacific Information Superhighway
<主催>
国際人材創出支援センター(ICB)
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次回ICB講演会は、ICBが初めての講演会を開催してから10年目であり、かつ第100回目の講演会になります。
この記念すべき講演会に日本を代表するようなグローバル企業を自ら引っ張って来られた東京海上ホールディングスの永野毅取締役会長にご登壇頂くことになりました。
【講演会の概要】
(日時) 2021年5月13日(木) 19:30~21:00
(配信方法) Zoomによるオンライン配信
※インターネットの接続環境とPC、タブレット、スマートフォン等の端末が必要です。
(参加費) 無料
(申込期限) 2021年5月7日(金)21:00
【講演要旨】
永野会長は下記ご略歴の通り、大学卒業後、一貫してこの超優良企業の中枢を歩み続けられ、会社の発展を先頭に立ってリードされてきた方です。海外M&A(合併・買収)を通して東京海上グループのグローバルな発展に大きく貢献した方としても報道されています。また、学生時代には、高校大学を通して海での遠泳を中心とする水泳部で活躍され、大学4年の時にはキャプテンとして伊豆下田から大島までの42キロを10時間かけて泳ぎ切るという偉業を達成された方でもあります。
今回の講演では永野会長が長年、経営のトップとして大切にされている“Sense of Purpose”についてお話を頂きます。会長からは「組織内において事業の目的を共有した上で、あらゆる仕事は会社の使命・目的を牽引しているのだという深い理解の下、社員一人ひとりの「自助」の力を原動力として持続的に成長を続ける会社“To Be a Good Company”への終わりなき挑戦について紹介したい」とのお言葉をお寄せ頂いています。
この題名の下、会社の“Purpose”のみならず、若い頃からの自らのご経験を踏まえ、人生の“Purpose”等についても語って頂けるものと思います。
このような人間味あふれ魅力ある経済界のリーダーからご自分の自分史的なことを語って頂くことは、これからグローバルな活躍を目指している方はもちろん、若い方々がこれからの人生を考えるにあたって興味深くかつ大いに参考になる有益なメッセージを頂けるものと確信しています。この貴重な機会に皆さん奮ってご参加ください。
【講師略歴】
1975年東京海上火災保険(現、東京海上日動火災保険)入社、ロサンゼルス駐在や経営企画部勤務などを経て2010年専務取締役。2012年に東京海上ホールディングス副社長、2013年に東京海上ホールディングス及び東京海上日動火災保険の社長に就任。
2016年からは東京海上ホールディングスの社長兼グループCEOとして、グループ全体の舵取りに専念。世界中でお客様と社会の「いざ」というときに役立つ会社“To Be a Good Company”の実現に向け、マジメな話を気楽に行う「マジきら会」を約2万人のグループ社員と実施。
2019年6月、東京海上ホールディングスの取締役会長に就任し現在に至る。
【主催】
国際人材創出支援センター(ICB)
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3月のICB講演会は、東京大学大学院医学系研究科 特任研究員の坂元晴香先生を講師に、ZOOMによるオンライン講演会として実施いたします。
坂元さんは、内科医として聖路加国際病院に勤務された後、厚生労働省等での勤務を経て、2016年より東京大学大学院医学系研究科にて国際保健に関する研究をなさっておられます。
大学に籍を置く傍ら、世界保健機関や世界銀行、ゲイツ財団東京事務所等でのコンサルタントを併任し、研究から実務まで幅広く国際保健関係の各分野で活躍されている方です。
2019年末から始まった新型コロナウイルスの流行は、日本のみならず世界中で大きな社会的・経済的混乱を巻き起こしました。昨今、自国中心主義が憂慮されていますが、国境を容易に超える新型コロナウイルスの対策を通じて、多国間協調の重要性を改めて認識した方も多いのではないでしょうか。
坂元さんには、まず、今回の新型コロナウイルスの流行で注目を浴びることになった「グローバルヘルス(国際保健)」とはどういうものなのかについて解説して頂きます。そして坂元さんがどのようなきっかけで、国際保健という あまり私たちになじみのない分野に進まれたのか、また、医師という範疇にとどまらずに多様なキャリアを歩まれてきた動機についてもお話しいただく頂く予定です。
キャリアを大きく変えるにあたって躊躇や障害はなかったのでしょうか。
どのようにしてそれを乗り越えられたのでしょうか?
そして、坂元さんがこれから目指しているところや、日本にいながらグローバルな仕事をされることについてのご自身のお考え等もお聞かせ頂きたいと思っています。
本講演は、将来的にグローバルな場での活躍を目指している方々にとって大変有益なものとなると思われます。
皆様の積極的なご参加をお待ちいたします。
<講演会の概要>
〈日時〉 2021年3月16日(火) 19:30~21:00
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〈参加費〉 無料
〈申込期限〉 2021年3月14日(日) 21:00
<講演会要旨>
1.グローバルヘルス(国際保健)とは何か
– MDGsからSDGsを経て、どのように課題が変わってきたのか
2.国際保健分野での日本の貢献
3.新型コロナウイルスでみられる、保健医療分野での国際協調の流れ
4. グローバルヘルス分野に関わりたい皆さんへ ~私のこれまでの歩みとこれから~
<講師略歴>
2008年札幌医科大学医学部医学科卒業。
聖路加国際病院にて内科医として勤務の後、厚生労働省大臣官房国際課勤務。
2016年4月より東京大学大学院医学系研究科 国際保健政策学教室特任研究員。
2020年4月からは慶應義塾大学医学部 医療政策・管理学教室 特任助教を併任。
その他、WHO(世界保健機関)、WB(世界銀行)、ゲイツ財団東京事務所等でのコンサルタントを併任。
<主催>
国際人材創出支援センター(ICB)
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2月度のICB講演会は、南海トラフや中米海溝、カナダ、東アジアなどの地殻変動研究で活躍されている東京大学名誉教授(東京海洋大学特任教授)木村学氏を講師に、ZOOMによるオンラインセミナーとして実施いたします。
木村先生は、北海道大学へ入学博士課程を修了された後、香川大学、大阪府立大学を経て東京大学、東京海洋大学に勤められました。この間、日本地質学会会長、日本地球惑星科学連合会長、日本地球掘削科学コンソーシアム会長としても活躍されています。欧州地球科学連合、アメリカ地球物理学連合との連携協定締結にも尽力され、国際大会の成功にも貢献されてきました。
皆さんは大陸と海洋をどれほどご存じでしょうか。私たちの足元や周りを構成しているにもかかわらず、“灯台もと暗し”ではありませんか。
これらを知ることは、国境のない大規模自然災害や環境の劣化の原因理解に直結します。
木村先生には、大陸や海洋底などの最新の知見をわかりやすくご説明いただくとともに、国際共同研究や国際学会運営とはどういうものなのか、どういった能力が必要なのかなどをお話ししていただきます。
本講演は、将来的にグローバルな場での活躍を目指している方々にとって大変有益なものとなると思われます。皆様の積極的なご参加をお待ちいたします。
<講演会の概要>
〈日時〉 2021年2月17日(水) 19:30~21:00
〈配信方法〉 Zoomによるオンライン配信
※インターネットの接続環境とPC、タブレット、スマートフォン等の端末が必要です。
〈参加費〉 無料
〈申込期限〉 2021年2月14日(日) 21:00
<講演会要旨>
コロナ禍19は、世界が繋がっていることをまざまざと見せつけました。
それは感染症だけではありません。
太平洋やインド洋縁辺の海溝でたびたび発生する地震や津波は世界を駆け巡ります。大陸の大山脈と海の広がりが作り出す気候変動は風雪水害をもたらします。そして人口爆発は地球環境劣化と温暖化をもたらしています。
これらは国や地域に利害の差を生みますが、国際的な協力無くして解決しません。
この講演では、大陸、海洋底研究の最前線をご説明するとともに、国際共同研究、国際学会の進め方などについてもお話しさせていただきます。
<講師略歴>
1969 北海道大学入学
1981 同大学大学院修了・理学博士
1982 香川大学教育学部・講師
1984 香川大学教育学部・助教授
北海道、スピッツベルゲン島、米国、カナダ、中国、サハリン、
ヤップ・パラオ海域、オーストラリアなど調査
1990 カナダモントリオール大学招聘研究員
1994 大阪府立大学総合科学部・教授
1996 国際深海掘削計画・中米海溝(コスタリカ沖)首席研究員
1997 東京大学大学院理学系研究科・教授
2016 東京海洋大学・特任教授/東京大学名誉教授 現在に至る
一般社団法人日本地質学会会長、公益社団法人日本地球惑星科学連合会長などを歴任し、日本学術会議第3部会会員(2014〜2020年)、日本地球掘削科学コンソーシアム会長(2015〜2020年)を務めた。
専門は、テクトニクス・構造地質学。
2003年より、南海トラフ地震発生帯掘削計画共同代表研究員、2013〜14年地球深部探査船「ちきゅう」の国際深海探査計画運用委員会議長、2019年3月8日〜4月1日は、第358次研究航海共同首席研究員として「ちきゅう」に乗船。
著書:「揺れ動く大地 プレートと北海道(2018年8月刊行)」「プレート収束帯のテクトニクス学」「付加体と地震発生帯」「地質学の自然観」「プレートテクトニクス入門」。
<主催>
国際人材創出支援センター(ICB)
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1月度のICB講演会は、前パラグアイ特命全権大使の石田直裕氏を講師に、ZOOMによるオンラインセミナーとして実施いたします。
石田さんは、自治省(現総務省)に入省され、総務省 大臣官房審議官、総合通信基盤局国際部長、行政管理局長等を歴任されました。この間、自治体国際化協会のニューヨ-ク事務所長としても活躍されています。その後、2017年から3年間にわたり、駐パラグアイ特命全権大使を務められ、先日帰国されたばかりです。
なお、石田さんは若手世代の育成にも関心が高くICB創設当初から理事を務めています。
皆さんはパラグアイという国をご存じでしょうか。
南米にある小国ということ位は知っていても、この国がたいへん親日的な国であること、日系移民およびその子孫が大活躍していることなどはあまりご存じないと思います。
石田さんには、職業外交官という立場になかった方が実際に大使の仕事を3年間経験されたことを踏まえて、大使をはじめとする大使館員の仕事はどういうものなのか、どういった能力が必要なのか、などについて実体験に基づきお話しいただきます。
本講演は、将来的にグローバルな場での活躍を目指している方々にとって大変有益なものとなると思われます。
皆様の積極的なご参加をお待ちいたします。
<講演会の概要>
〈日時〉 2021年1月21日(木) 19:30~21:00
〈配信方法〉 Zoomによるオンライン配信
※インターネットの接続環境とPC、タブレット、スマートフォン等の端末が必要です。
〈参加費〉 無料
〈申込期限〉 2021年1月19日(火) 21:00
<講演会要旨>
1.パラグアイと日本
2.大使館の活動、大使・館員の役割
3.国際分野での積極的な活躍を
<講師略歴>
1974年自治省(現総務省)入省。
自治体国際化協会ニューヨ-ク事務所長(1998-2002)、総務省 総合通信基盤局国際部長 (2003-06)、行政管理局長、地域活性化センター理事長、全国町村会事務総長などをへて、在パラグアイ特命全権大使(2017-2020)。
ICB理事(2010~)。
<主催>
国際人材創出支援センター(ICB)
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